Microsoft 365 AppsやOffice LTSCをGPOで管理するには、Microsoft公式のADMXと表示言語用ADMLを管理用テンプレートの保管場所へ追加します。テンプレートの追加だけでは端末へ設定は適用されません。製品・エディション・対象ポリシーを確認し、検証用GPOで適用結果を確認してから展開します。
グループポリシー（GPO）の作成と適用手順
方針
公式テンプレートはMicrosoft 365 Apps for enterpriseやボリュームライセンス版Office LTSC 2024／2021などを対象にしています。旧称Office 365 ProPlusはMicrosoft 365 Apps for enterpriseです。下の画像は旧版の操作例として残していますが、現在のファイル名・画面配置・対応製品は公式ダウンロードページで確認してください。
管理用テンプレートのダウンロード
管理用テンプレートは下記のMicrosoft公式ページから取得します。説明・システム要件・更新日を確認し、展開前のファイル一式を保管してください。
日本語表示には、ADMXに対応するja-jpフォルダーのADMLが必要です。英語表示の管理端末もある場合はen-us等も揃えます。ADMXだけを追加して終わりにせず、同じ配布版の言語ファイルを使ってください。
公式ページによると、x86／x64パッケージに含まれるADMX／ADMLは同一です。管理用テンプレートだけを使う場合は、Office本体の32／64ビットに合わせて別々のテンプレートを用意する必要はありません。旧画面の「上が64bit、下が32bit」という位置ではなく、現在のファイル名と説明を確認します。
配布ファイルを展開します。表示されたライセンス条項を確認し、同意できる場合に続行してください。テンプレート追加のためにOffice本体を再インストールする手順ではありません。
まず管理用の作業フォルダーへ展開し、内容を確認します。いきなり運用中のCentral Storeへ上書きしないでください。
展開完了を確認します。
展開したファイルのうち、GPOの管理テンプレートではadmxフォルダー内のADMXと必要な言語フォルダーのADMLを使います。ほかの管理ツール用ファイルとは用途を分けます。
ADMX／ADMLの配置先とバックアップ
ドメインでCentral Storeを使用している場合は、\\<ドメイン名>\SYSVOL\<ドメイン名>\Policies\PolicyDefinitionsが管理テンプレートの共有保管場所です。ADMXをその直下、ADMLをja-jpやen-usなどの言語サブフォルダーへ配置します。Central Storeが存在すると、ドメインGPOの編集ではそちらが参照されます。管理用PCのローカルへコピーするだけでは更新されません。
ローカル管理テンプレートの場所は%windir%\PolicyDefinitionsです。管理対象の全PCへADMXをコピーするのではなく、どの保管場所をGPO編集ツールが使っているかを先に確認します。既存ファイルをバックアップし、同じ版のADMXとADMLを組として更新して、ドメイン内の複製状況とGPMCの表示を確認します。
Central Store全体をOfficeファイルだけで置き換えたり、他製品のテンプレートを削除したりしません。運用中の変更は管理担当者が実施し、元のファイル一式へ戻せるようにします。Microsoft：Central Storeの作成と管理
管理テンプレート(admx,adml)の追加方法
以下の記事を参考にして管理テンプレートを追加してください。
管理テンプレートadmx,adml の適用方法｜ローカルの場合とドメコンの場合の2パターンを解説
グループポリシー管理エディターで確認してみましょう。
GPMCを開き直し、管理用テンプレートのOffice／Word／Excel等の項目が表示されるか確認します。表示されたことは、対象PCへ適用されたことや、その製品で全設定が有効なことの証明ではありません。ポリシーの説明と対応製品を読み、検証OUの対象ユーザー／PCへ限定して適用し、gpresultと実際のアプリ動作を確認します。
グループポリシー管理用テンプレート一覧
グループポリシー管理用テンプレートはMicrosoft OfficeやZoom等様々なアプリケーションで用意されています。以下の記事で一覧として纏めましたので良ければご参照ください。活用することでシステム管理が容易になります。
グループポリシー管理用テンプレート一覧（admx,admxl,admファイル）｜Officeだけじゃないよ
対応製品とサポート期限は別に確認
Microsoft 365 Apps for businessを、enterpriseと同じようにすべてGPO対応と扱わないでください。一方、更新チャネルの管理など公式に例外が案内されている設定もあるため、「businessは全ポリシー非対応」とも断定せず、設定ごとの公式資料を確認します。更新チャネル変更の公式説明
Office 2016／2019は2025年10月、Office 2021／LTSC 2021は2026年10月に通常のサポートが終了しています。テンプレートに古い製品の設定が含まれることと、その製品がサポート期間内であることは別です。既存環境を把握するために旧名を確認しつつ、サポート対象製品への移行も計画してください。
Microsoft 365 AppsやOffice LTSC 2024もメジャーバージョンは16.0です。管理画面の「Microsoft Office 2016」というノード名だけで古い製品専用と判断せず、個々のポリシーの説明を確認します。Office LTSC 2024の概要。終了済み製品は、Office LTSC 2021のサポート終了案内などで確認してください。
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