あらゆる組織のネットワークにおいて、端末に必ず存在するUSBという魔法の出入り口の脅威は大きく以下の２点であることは言うまでもありません。
目次
USBメモリからのウイルス感染
USBを経由した内部データの流出
よって、組織としてはこのUSBをコントロールする必要があります。
コントロールって例えば〜？
特定のUSBメモリのみの利用に制限する。（例えば会社から配布されたUSBはOKでも自宅から持ち込んだオサレなUSBはNG、もちろんファンキーなiPhoneもダメ）
USB機器の利用ログ（どの端末がどんなデータを引っこ抜いたのかなど）
普段は完全に端末のUSBを使えなくしておき、上長の承認をとって利用可能なようにする
てな感じですかな
どうコントロールするの〜？
一般的には資産管理システムを入れて上記で上がったような事のコントロールを行います。サーバを立てて各コンピュータにエージェントをインストールするので、結構な手間とコストが発生します。
高いの嫌だ〜金ないっス
そこで、既にウイルスバスターコーポレートエディションを導入している場合についてはなんと、１台年間４千円程度でUSB制御が可能となります。サーバも既にあるわけですからランニング費が増えるのみなんですね。一般的に１００台分のPCに資産管理システムを導入してUSB制御を行おうとした場合５００万くらいかかるので、非常にコスパがいいことが分かると思います。そして、世界的な企業であるトレンドが提供しているので、安定性と信頼性は抜群ですしね。
条件次第ではかなり有効な手段と思いますので、頭の片隅にでも入れておいてくだされ
コメント
コメント一覧 （3件）
ついでに。
多くの自治体がTrendMicro社のウィルスバスターを導入しているので、追加費用との話ですが、実は、Symantec社のEndpointProtectionの場合は、USB制御機能も標準でついてきます。
つまり、TrendMicro社で必要となっている1台あたり年間4,000円ほどということでしたが、Symantec社の場合、ずばり設定の手間だけです。
ウィルス対策ソフトは、最近様々な機能がついていますので、自治体の方も自分のところで導入しているウィルス対策ソフトをよく確認しておくのがいいと思います。
ベンダー任せだと、おそらくこの部分も自社製品を売りつけてきて、高い費用を払うことになると思いますので、導入決定前のところはまず、自分の所が持っているもので代用できないかもう一度考えてみることをお勧めします。
凄い！！参考になります。Symantec社のEndpointProtectionだとUSB制御機能がついているんですね。この事実を知らずに、高いセキュリティー製品を売りつけられている自治体がある気がしてなりません。そのような税金の無駄使いを防いでいきたいです。日々情報収集と拡散ですね。
きっと、多くの自治体（特に小規模の自治体）になると、ITベンダーの提案が強靭化対策の命綱になるので、きっと高いセキュリティ製品を導入しているのではないかと思います。
確かに高額の製品になると、使い勝手の良さなどもあるので一概にダメとはいわないですが、ちょっとの苦労で大きく費用を下げられるので、一考する価値はあると思います。
ただ、TrendMicro社はインシデント時のサポートもかなり厚いようなので、安全性も考えるのであれば、１台で年間4,000円負担をするのもありだと思います。やっぱりTrendMicro社と比べるとSymantec社のサポートは「・・・」の印象がありますので。