SharePoint と OneDrive の移行計画で最初に押さえるべき結論は、移行元ごとにツールを使い分け、OneDrive の容量・ライセンス・権限・ネットワーク負荷を事前に確認してから移行ウェーブを組むことです。指定ページ「Migration planning for SharePoint and OneDrive rollout」は、SharePoint と OneDrive の展開時に既存ファイルをどう移すかを整理する公式ガイドです。あわせて、2026年7月1日に更新された OneDrive for Business のストレージ クォータ適用に関する公式 FAQ も確認が必要です。ユーザーの OneDrive 使用量がライセンス上限を超えると読み取り専用になるため、移行前の容量確認は実務上の必須作業になります。(Microsoft Learn)
なお、主題の「Migration planning for SharePoint and OneDrive rollout」ページ自体は Microsoft Learn 上で最終更新日が 2023年2月21日と表示されています。一方で、SharePoint と OneDrive のロールアウト計画に直接影響する関連公式情報として、OneDrive for Business のストレージ クォータ適用 FAQ が 2026年7月1日に更新されています。そのため、2026年7月時点の管理者は、移行手順だけでなく「移行後に容量超過でユーザーが書き込めなくならないか」まで含めて確認する必要があります。(Microsoft Learn)
SharePoint の移行計画で確認すべき全体像
Microsoft の公式ガイドでは、SharePoint と OneDrive の展開における重要タスクとして、既存ファイルの移行計画を挙げています。移行対象は、オンプレミスや他クラウドにあるファイルとフォルダー、SharePoint Server のサイトとコンテンツ、SharePoint Server 2010 ワークフローです。移行前には、不要な古いコンテンツを削除またはアーカイブすることが推奨されており、これは移行時間と Microsoft 365 のストレージ消費を抑えるうえで重要です。(Microsoft Learn)
| 確認項目 | 管理者が見るべきポイント |
|---|---|
| 移行対象 | 個人作業ファイル、部門ファイル、SharePoint Server サイト、ワークフロー、他クラウド上のファイル |
| 主な移行先 | OneDrive、SharePoint サイト、Teams に紐づく SharePoint サイト |
| 主な移行ツール | SharePoint Migration Tool、Migration Manager、OneDrive 同期アプリ、Known Folder Move |
| 2026年7月時点の注意点 | OneDrive のユーザー別ストレージ クォータ適用により、容量超過ユーザーが読み取り専用になる可能性がある |
| 移行期限 | ガイド自体に一律の移行期限はない。ただし SharePoint Server 2016 / 2019 は 2026年7月14日が延長サポート終了日 |
| 実務上の優先作業 | 移行元棚卸し、不要データ整理、容量確認、権限設計、パイロット移行、段階展開 |
この更新ポイントを「新しい移行ツールが出た」という話だけで捉えると不十分です。実務では、移行できるかよりも、移行後にユーザーが業務を止めずに使えるかが重要です。特に OneDrive は個人領域のため、ユーザーごとのライセンス上限、保持ポリシー、バージョン履歴、ごみ箱、Preservation Hold ライブラリまで含めて容量を見積もる必要があります。(Microsoft Learn)
移行元ごとに使うべきツールは異なる
SharePoint と OneDrive の移行では、すべてを同じツールで処理しようとすると失敗しやすくなります。公式情報では、移行元に応じて SharePoint Migration Tool、Migration Manager、OneDrive の Known Folder Move、手動移動などを使い分ける構成になっています。(Microsoft Learn)
| 移行元 | 主な移行先 | 推奨される方法 | 実務上の注意点 |
|---|---|---|---|
| SharePoint Server、オンプレミス OneDrive、MySites | SharePoint in Microsoft 365、OneDrive | SharePoint Migration Tool | 事前評価、認証方式、ワークフロー、カスタマイズの確認が必要 |
| ファイル サーバー、ネットワーク共有 | SharePoint、OneDrive、Teams | Migration Manager | エージェント、SMB 2.0 以上、必要エンドポイント、移行レポートを確認 |
| Google Workspace、Box、Dropbox、Egnyte | SharePoint、OneDrive、Teams | Migration Manager | 権限、共有リンク、ファイル形式、移行後のユーザー案内を確認 |
| Windows の Desktop / Documents / Pictures など | OneDrive | Known Folder Move | 一括展開せず、段階展開と帯域制御が必要 |
| macOS の Desktop / Documents | OneDrive | Folder Backup | スタンドアロン版 OneDrive 同期アプリ、Full Disk Access、Intune や Jamf などの管理が必要 |
| PC 内の任意フォルダー | OneDrive | OneDrive 同期アプリ経由の手動移動 | ユーザー教育と移行対象ルールが必要 |
| テナント間の OneDrive | 移行先テナントの OneDrive | Cross-tenant OneDrive migration | 追加ライセンス、PowerShell、事前ユーザー作成、パス長制限、保持ポリシーの確認が必要 |
ファイル共有の移行では、Migration Manager が SharePoint 管理センターから利用でき、複数のエージェントを使って移行タスクをスケールできます。移行前スキャン、タスク作成、進捗監視、集計レポート、タスク単位レポートの取得ができるため、部門単位や拠点単位で段階移行する場合に向いています。(Microsoft Learn)
一方、SharePoint Server からの移行では SharePoint Migration Tool が中心になります。SPMT は SharePoint Server 2010、2013、2016、2019 などから Microsoft 365 への移行を支援し、SharePoint Server 2010 の標準ワークフローや SharePoint Designer ワークフローの移行にも対応しています。最新のリリースノートでは、SPMT 4.1 系で SharePoint Server 2019 の移行や SharePoint Designer ワークフローへの対応が示されています。(Microsoft Learn)
2026年7月1日の重要ポイント：OneDrive の容量超過は読み取り専用につながる
2026年7月1日に更新された公式 FAQ では、OneDrive for Business のユーザー別ストレージ クォータが、各ユーザーのライセンス権利に沿って適用されることが説明されています。影響を受けるのは、ユーザー個別の OneDrive 容量がライセンス上限を超えて設定されているケースです。Microsoft は多くのテナントは影響を受けないとしていますが、移行プロジェクトでは「移行した結果、ユーザーが上限を超える」可能性があるため、事前確認が必要です。(Microsoft Learn)
| 確認項目 | 内容 |
|---|---|
| ロールアウト開始 | 2026年7月1日 |
| 完了見込み | 2026年7月中旬まで。テナントにより時期は異なる |
| 影響対象 | ライセンス上限を超える OneDrive 容量が設定されているユーザー |
| 容量超過時の状態 | OneDrive が読み取り専用になる。編集や新規追加は不可、ダウンロードや削除は可能 |
| 管理者通知 | Message Center の MC1310684 で事前通知 |
| 政府クラウド | 現時点では対象外とされている |
| 推奨確認 | PnP PowerShell レポートで、ライセンス上限を超える OneDrive ユーザーを特定 |
容量超過への対処方法は、主に3つです。ユーザーのライセンスを上位のものに変更する、OneDrive の使用量をライセンス内に収める、または OneDrive Extra Storage capacity pack を購入する方法です。ただし、バージョン履歴、ごみ箱、Preservation Hold ライブラリもストレージ使用量に含まれる点を見落とすと、ファイル本体を削除したつもりでも容量が減らないことがあります。(Microsoft Learn)
移行計画では、単に「移行元のファイル容量」を見るだけでは足りません。移行後の OneDrive 使用量、既存データ、保持ポリシー、バージョン数、削除済みアイテム、ユーザーのライセンス種類を合わせて確認する必要があります。特に PC の既知フォルダーを OneDrive に移す場合、ユーザーごとのデスクトップやドキュメントが想定以上に大きく、移行後に容量上限へ近づくことがあります。
SharePoint Server 2016 / 2019 利用組織は期限も意識する
「Migration planning for SharePoint and OneDrive rollout」自体に、すべての組織へ適用される一律の移行期限は記載されていません。しかし、オンプレミスの SharePoint Server 2016 または SharePoint Server 2019 を使っている場合は、製品ライフサイクル上の期限が別に存在します。Microsoft Lifecycle では、SharePoint Server 2016 と SharePoint Server 2019 の延長サポート終了日が 2026年7月14日と示されています。(Microsoft Learn)
このため、SharePoint Server 2016 / 2019 から SharePoint in Microsoft 365 へ移行する組織では、2026年7月14日を「検討開始日」ではなく、本番移行・検証・切り戻し判断まで終えておくべき期限として扱うのが現実的です。サポート終了後もサーバー自体を動かし続けることは可能でも、セキュリティ更新やサポートの観点ではリスクが高まります。
一方、オンプレミス継続が必要な組織では、SharePoint Server Subscription Edition という選択肢もあります。Microsoft は、SharePoint Server Subscription Edition について少なくとも 2035年12月31日まではサポート終了しないとする情報を公開しています。ただし、これは SharePoint Online への移行を不要にするという意味ではなく、データ保管要件、ネットワーク分離、規制要件、運用体制を踏まえて選ぶべき選択肢です。(Microsoft Learn)
管理者が確認すべき設定変更と準備項目
SharePoint と OneDrive の移行では、Microsoft 365 側で大規模な設定を一つ入れれば完了するわけではありません。移行元、移行先、ユーザー数、データ量、権限構造によって、確認すべき設定が変わります。
OneDrive の事前プロビジョニング
通常、ユーザーの OneDrive はそのユーザーが初めて OneDrive にアクセスしたときに作成されます。しかし、管理者がユーザーの代わりにファイルを先に移行する場合は、移行前に OneDrive を事前プロビジョニングする必要があります。公式ドキュメントでは、オンプレミス SharePoint Server から Microsoft 365 へ移行する場合や、他のオンライン ストレージ サービスから移行する場合に、OneDrive の事前作成が必要になるケースが示されています。(Microsoft Learn)
注意点は、大量ユーザーの OneDrive 作成には複数日かかる場合があることです。また、対象ユーザーはサインイン可能であり、SharePoint ライセンスが割り当てられている必要があります。移行直前に一括で実行すると、移行ウェーブに間に合わない可能性があります。(Microsoft Learn)
Migration Manager では、2026年5月の更新として ODB Auto-Provision が追加され、Migration Manager Lite テナントでは、移行先に Microsoft 365 ユーザーを指定した際に OneDrive が自動プロビジョニングされると説明されています。ただし、現時点では Migration Manager Lite テナント向けとされているため、すべてのエンタープライズ移行で前提にせず、自社テナントで利用可否を確認する必要があります。(Microsoft Learn)
Migration Admin role による権限の最小化
移行作業者に SharePoint 管理者ロールを付与すると、必要以上の権限を与えることになりがちです。Microsoft 365 Migration Administrator ロールは、Migration Manager へのアクセスや移行元選択、インベントリ作成、移行実行、レポート取得、権限マッピング管理など、移行に必要な機能に絞った権限を提供します。(Microsoft Learn)
ただし、ファイル共有移行のエージェントをインストールする際には SharePoint Administrator ロールでのサインインが必要とされています。つまり、移行運用では「普段の移行管理は Migration Admin role」「一部の初期設定や例外作業は SharePoint 管理者」というように、作業ごとに権限を分ける設計が現実的です。(Microsoft Learn)
Known Folder Move は段階展開する
Windows の Desktop、Documents、Pictures などの既知フォルダーを OneDrive に移す場合、ユーザーは普段と同じフォルダーを使い続けながらクラウドにバックアップできます。Microsoft は大企業や大規模組織で Known Folder Move を推奨していますが、大量ファイルを一斉にアップロードするとネットワーク負荷が高くなるため、段階展開が重要です。(Microsoft Learn)
公式ドキュメントでは、既存デバイスに対してプロンプト ポリシーを展開する場合、1日5,000台、週20,000台を超えないことが推奨されています。サイレント移行ポリシーでは、既存デバイスへの展開を1日1,000台、週4,000台以下に抑えることが推奨されています。(Microsoft Learn)
macOS でも Desktop と Documents の Folder Backup が利用できますが、スタンドアロン版の OneDrive 同期アプリや Full Disk Access が必要です。macOS でもファイル数が多い組織では段階的なロールアウトと帯域制御が推奨されています。(Microsoft Learn)
コンプライアンス設定を移行前に決める
SharePoint と OneDrive の移行では、ファイルを移してから保持、ラベル、DLP、外部共有、同期制御を考えると手戻りが発生します。Microsoft の公式ガイドでは、Microsoft Purview の保持ポリシー、保持ラベル、秘密度ラベル、DLP、情報バリア、OneDrive 同期アプリの制御、Multi-Geo などを、SharePoint と OneDrive のロールアウト計画に含めるべき要素として整理しています。(Microsoft Learn)
特にグローバル企業では、データ所在地、国・地域ごとの規制、部門間の情報遮断、外部共有ポリシーが移行後の運用に直結します。移行前に「どこに置くか」だけでなく、「誰が共有できるか」「どの端末に同期できるか」「退職者の OneDrive を何日保持するか」まで決めておくべきです。
クロステナント移行は通常のファイル移行とは別物
M&A、会社分割、グループ会社再編では、OneDrive を別テナントへ移すケースがあります。Cross-tenant OneDrive migration では、SharePoint Online PowerShell を使い、送信元と移行先のテナント間で関係を確立してから OneDrive を移行します。最大4,000件の OneDrive アカウントを事前スケジュールでき、移行中はユーザーの OneDrive が数分間読み取り専用になります。(Microsoft Learn)
ただし、クロステナント移行は一度きりの移行活動であり、増分移行やデルタ移行はできません。移行後は元の OneDrive にリダイレクトが残りますが、ソーステナントが廃止されるまでの扱いを含め、事前設計が必要です。(Microsoft Learn)
また、クロステナント OneDrive 移行では、Cross Tenant User Data Migration の追加ライセンスが必要です。移行先にユーザーとグループを事前作成し、適切なライセンスを割り当てる必要があります。移行先で対象ユーザーの OneDrive サイトがすでに作成されていると移行が失敗する点も重要です。(Microsoft Learn)
移行プロジェクトで失敗しやすいポイント
すべてのデータをそのまま移そうとする
移行前のデータ整理を省くと、古いファイル、重複ファイル、所有者不明のフォルダー、不要な権限まで Microsoft 365 に持ち込むことになります。結果として、移行時間が伸び、ストレージを圧迫し、検索結果や Copilot 活用時のノイズにもなります。
移行前には、少なくとも次の分類を行うべきです。
| 分類 | 判断例 |
|---|---|
| 業務で継続利用するデータ | SharePoint または Teams に移行 |
| 個人の作業ファイル | OneDrive に移行 |
| 監査・法務目的で保持するだけのデータ | 保持要件を確認し、アーカイブや別保管を検討 |
| 所有者不明・重複・期限切れデータ | 部門責任者に確認し、削除または移行対象外にする |
| アプリやワークフローに依存するデータ | 移行前に連携先、URL、ワークフロー、権限を検証 |
OneDrive を部門共有フォルダー代わりに使う
OneDrive は基本的に個人の作業領域です。部門共有、プロジェクト共有、長期保管が目的のデータは、SharePoint サイトや Teams に紐づくドキュメント ライブラリに置く方が適しています。個人の OneDrive に部門データを集約すると、退職、異動、ライセンス変更、容量上限、共有リンク管理で問題が起きやすくなります。
容量超過を移行後に発見する
2026年7月以降は、OneDrive のユーザー別ストレージ クォータ適用を特に意識する必要があります。移行後にユーザーの OneDrive が読み取り専用になると、ファイル追加や編集ができず、問い合わせが一気に増えます。移行前に、ライセンス上限を超えるユーザー、移行後に超えそうなユーザー、保持ポリシーで容量が減りにくいユーザーを洗い出してください。(Microsoft Learn)
Known Folder Move を一斉展開する
Desktop や Documents の移行は、ユーザー体験を変えずにクラウド化できる便利な方法です。しかし、全社一斉に有効化すると、拠点回線、VPN、プロキシ、端末性能、OneDrive 同期クライアントに負荷が集中します。まずは IT 部門や一部部署で検証し、ファイル数やアップロード量を見てから展開単位を決めるべきです。
Mover を前提にしてしまう
Mover は管理者主導の移行ではすでに廃止されており、Google Drive、Box、Dropbox、Egnyte からの移行は Migration Manager に統合されています。また、Migration Manager は Amazon S3 や Azure Blob Storage の移行をサポートしていないと説明されています。古い移行手順書に Mover 前提の記載が残っている場合は、作業前に更新が必要です。(Microsoft Learn)
グローバル展開での影響範囲
グローバル組織では、単一国の移行よりも設計項目が増えます。特に注意すべきなのは、データ所在地、Multi-Geo、各国の通信帯域、ローカル IT の権限、外部共有ポリシー、監査要件です。
Microsoft 365 Multi-Geo を使うと、ユーザーのデータを複数の地理的場所に分散して保存できます。データ所在地要件がある多国籍企業では、どのユーザーの OneDrive と SharePoint サイトをどの地域に置くかを、移行前に決める必要があります。(Microsoft Learn)
また、クロステナント OneDrive 移行を Multi-Geo 環境で行う場合、移行対象となる送信元・移行先インスタンス間で信頼構成を確立し、ID マッピング ファイルを各ターゲット インスタンスにアップロードする必要があります。各ソース インスタンスは4,000件のキュー制限を受けるため、地域ごとの移行ウェーブ設計が必要です。(Microsoft Learn)
管理者向けチェックリスト
| タイミング | 確認すること | 完了基準 |
|---|---|---|
| 移行計画前 | 移行元、データ量、所有者、権限、更新頻度を棚卸し | 部門別・拠点別の移行対象リストがある |
| 設計時 | OneDrive、SharePoint、Teams の使い分け | 個人データと共有データの置き場所が決まっている |
| パイロット前 | OneDrive 容量、ライセンス、保持ポリシー、バージョン履歴を確認 | 容量超過リスクのあるユーザーを特定済み |
| パイロット時 | SPMT または Migration Manager でスキャンとテスト移行 | エラー、権限、リンク、ユーザー影響を確認済み |
| 本番前 | OneDrive 事前プロビジョニング、移行アカウント権限、ネットワーク帯域を確認 | 移行ウェーブごとの実施条件が明確 |
| 本番移行中 | 進捗、失敗ファイル、スロットリング、ユーザー問い合わせを監視 | レポートで成功・失敗・再実行対象を把握 |
| 移行後 | 旧環境の読み取り専用化、権限確認、ユーザー案内、不要データ削除 | 利用者が新しい場所で業務を継続できる |
| 完了後 | 保持、DLP、外部共有、同期制御を再確認 | 運用ルールと管理者手順書が更新済み |
実務でのおすすめ進め方
中小規模の組織であれば、まずは OneDrive の容量超過ユーザーを確認し、個人ファイルは Known Folder Move、共有ファイルは SharePoint または Teams へ分けるところから始めると進めやすくなります。ファイルサーバーが残っている場合は、Migration Manager で部門単位にスキャンし、所有者不明や古いフォルダーを移行対象から外すだけでも効果があります。
大規模組織やグローバル企業では、最初から全社移行を狙わず、国・地域、部門、データ種別ごとに移行ウェーブを分けるべきです。SharePoint Server 2016 / 2019 を利用している場合は、2026年7月14日のサポート終了を踏まえ、SharePoint Online への移行、SharePoint Server Subscription Edition への更新、またはハイブリッド構成のどれを採用するかを早急に判断する必要があります。(Microsoft Learn)
最後に、2026年7月以降の SharePoint と OneDrive 移行では、ストレージ クォータ確認を後回しにしないことが重要です。移行前にユーザー別容量、ライセンス、保持データ、移行予定容量を確認し、読み取り専用化のリスクを潰してから本番移行に入ることで、移行後の問い合わせや業務停止を大きく減らせます。(Microsoft Learn)
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